病院について

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病院について

理事長挨拶

医療法人 東北海道病院 理事長 木村 明彦

医療法人東北海道病院は平成6年に開設されました183床の病院です。標榜科は整形外科、リハビリテーション科、麻酔科、内科、リウマチ科があります。近年の医療の傾向としましては、様々な診療科においても診断、治療において細分化が進み、患者様からもより高度かつ専門的な治療のニーズが増加してきていることです。当院の最大の特徴は、主体である整形外科において、各部位ごとに専門医が診療にあたるということであり、脊椎、肩関節、手関節、股関節、膝関節、スポーツ疾患の専門外来を設置しています。ここ数年、整形外科の年間手術件数は約1700-1800件となっております。

また、釧路市内のみならず道東地域の医療機関や各施設などとも連携を図り、平成26年からは地域包括ケア病棟を設置し、遠方で頻回な通院が困難な患者様に対しましてもある程度の時間的な余裕をもってリハビリをやっていっていただける環境を整えております。

院長挨拶

医療法人 東北海道病院 院長 池田 清豪

本院は1996年(平成7年)に医療法人東北海道病院として釧路市若竹町に開設いたしました。
診療科は整形外科、内科、リハビリテーション科、麻酔科です。
診療圏は広範な釧路根室地方の一円に及び釧路根室地方の整形外科では最多の183床を有しています。
一般急性期病床139床と手術などの急性期治療後の患者さんに十分なリハビリテーションが出来る地域包括ケア病棟1棟(44床)で、病床は1部屋2床と個室10床です。

2015年1月にはCT、MRI機器の新機種導入にともない検査棟を新設し、リハビリテーション施設と外来診察棟を大幅増床し改装しました。
外来診療には1日平均350人以上の患者様が訪れています。平成27年は1800件を超す手術を行っております。

整形外科的疾患は小児から高齢者まで極めて幅広く、疾患部位や損傷部位は最近はますます多種多様化しています。
当院では、より専門的治療を提供できるように患者様の罹患部位に応じて各分野の専門医が中心となって治療に取り組んでいます。
脊椎、肩関節、股関節、膝関節疾患、上肢(マイクロサージェリーを含む)の分野に細分し、又疾患郡として外傷一般、スポーツ障害・外傷、骨粗鬆症、リウマチ等に対して最新の治療技術で対応しています。

リハビリテーション部門は専門の理学療法士、作業療法士が担当しています。
治療部位により高い専門性を必要とします。特に人工関節手術やスポーツ障害・外傷で手術を受けた患者様には最新の知識とリハビリテーションチームで治療しています。

私たちはこれからも、医療スタッフと事務スタッフの全職員が力を合わせて、地域の皆様に安心感と信頼感を持っていただける病院を作り上げて行きたいと思います。

使命と理念

  1. 質の高い専門的かつ安全な医療を提供することにより、皆様に選ばれる病院を目指します
  2. 患者様の権利と意思を尊重し、個人情報の厳格な管理と診療情報の開示を推進します。
  3. 職員の安定的な確保に努めるとともに、学会・研修などに積極的な参加を促進し、
    職員全体がスキルアップしながら成長できる職場を目指します。
  4. 強固な運営基盤を確保し、最先端の医療機器への設備投資や環境整備を行うとともに、
    患者様のみならず職員も安心・安全に働けるような環境を提供できるように努力してまいります。

概要

名 称医療法人 東北海道病院
所在地釧路市若竹町7番19号
理事長木村 明彦
病院長池田 清豪
開 院平成7年
診療科整形外科 / 内科 / リハビリテーション科 / 麻酔科
病床数一般急性期病床139床 / 地域包括ケア病棟1棟(44床)
職員数238名

主な施設認定

  • 日本整形外科学会専門医研修施設認定
  • 日本手外科学会研修施設認定

提携医療機関

医療の安全に対する取組み

活動指針

  • 組織的に医療安全に対する体制を整備する。
  • 患者様が少しでも安心して医療を受けることができる環境を整えるよう努力する。
  • 医療の安全に対する管理は、院長のもと、組織全体で継続的に取り組んでいく。
  • 医療の安全に対する取組みの推進のためのリスクの把握、分析、対策、評価については一時的に発生部門で行ったうえで医療安全対策室および医療安全対策委員会が行う。
  • 安全な医療を提供するための対策や情報は、全職員が共有できるように適時、適切な教育や啓蒙を行う。
  • 医療安全対策に関するマニュアルの内容を全職員に周知徹底するとともに、必要に応じて適宜改善していく。

院内感染対策指針

院内感染に関する基本的な考え方
  1. 院内感染症の発生を防止し、予防活動の円滑な実施を図る。
  2. 労働安全衛生法の主旨に基づき、職場の労働安全管理に関する基本的事項を定め、 職員の安全と健康を確保する。
院内感染対策のための委員会その他の当院に関する基本的事項

委員会は次に掲げる事項について、他の委員会等と連携して 審議・研究・実施にあたる

  1. 院内感染防止のための職員に対する教育・訓練・啓蒙に関すること。
  2. 病院における防止対策の業務別マニュアルの策定に関すること。
  3. 流行監視機能の企画・指導・評価に関すること。
  4. 院内感染発生時における疫学的分析による対策の確立に関すること。
  5. 抗生物質の適切な使用指導と監視などの特殊対策の実施に関すること。
  6. 院内感染防止の調査研究に関すること。
  7. 環境改善に関すること。
  8. 職員の危険又は健康障害を防止するための措置に関すること。
  9. 職員の安全又は衛生教育の実施に関すること。
  10. 健康診断の実施その他の健康管理に関すること。
  11. 労働災害の原因の調査及び再発防止対策に関すること。
  12. その他、感染防止や労働災害を防止するために委員長が認めたこと。
院内感染対策のための従業員に関する基本方針

院内教育の一環として、職員一人ひとりに感染症全般、労働安全に対する正 しい知識を持たせ、事例についての対応を教育する。

感染症の発生状況の報告に関する基本方針
  • 職員は自己に院内感染の疑いがある時、及び疑いのある患者を認知したとき は委員会を通じて委員長に報告しなければならない。
  • 各部所の長は院内感染報告書を作成して委員長に提出する。
  • 治癒・退院・隔離解除についても同様に報告書を提出する。
  • 臨床検査室は、院内感染に関する情報を院内感染対策委員会に提出する。
院内感染発生時の対応に関する基本方針

疫学的・臨床的問題となる感染症患者が発生したら緊急に委員会を開催し、 現状を把握した上で院内感染を波及させないようにすばやく対策を立てる。

患者等に対する当該指針の閲覧に関する基本方針

院内で患者様の目に付く場所に当該指針を掲示する。

その他、当院における院内感染対策の推進のために必要な基本方針

院内感染を防止し患者様の安全と職員の健康・安全を守り、 チーム医療としての組織的運営を図り経済性も考える。
院内感染、そして職場環境の実態把握をするための調査及び院内巡視・点検、 感染及び伝播の防止や職員の安全と健康の確保を目的に対策がマニュアルに 沿っているか否か管理する。